時代に適した監視カメラ

監視カメラにはモニターで監視するという方法もありますが、それを仕事としていない限りずっと監視し続けることは不可能です。それで、多くの場合その映像を録画する方法が採用されています。最近一番採用されているのがデジタルビデオレコーダーです。この方式はビデオテープを使うタイプと違ってハードディスクを使うのでテープの交換は必要ありません。またテープのように画像が劣化するということもありません。

監視カメラはいたるところに取り付けられています。商店街をはじめ、コンビニ、工場、事務所、一般家庭などありとあらゆるとこに取り付けられています。これらの監視カメラの取り扱い方法がプライバシー保護の観点から問題視されることがあります。これらをどのように扱っていけばよいのでしょうか。まず、法律には防犯カメラを使用する際、個人を特定できる場合には、本人に監視カメラの使用を通知または公表しなければならないことになっています。しかし、その使用目的が明らか、つまり防犯のためであれば公表する必要はありません。

録画したデータを防犯の目的で使用する場合であったとしても、商店街や自治体によっては監視カメラの設置場所に「防犯カメラ設置中」などの標識を自主的に取り付けているところもあります。これらは犯罪を防ぐための警告であると同時に、個人情報の利用目的の通知の意味合いも含められています。それで、監視カメラによって記録されたデータを破棄する場合には、個人情報の一つと考え、確実に消去していきたいものです。